テレワークと子ども遊び場の両立法｜快適な部屋づくりの秘訣

同じ部屋で仕事をしながら子どもが遊ぶ形にすると、どちらも中途半端になりがちです。国の調査では、テレワーク（在宅勤務）をした人の割合は有業者全体で6.7%、最も高い25〜34歳でも9.9%でした。まだ多数派の働き方ではない分、住まいの側が対応していないことも多くあります。この記事では、空間の分け方、音への対処、子どもの側の環境づくりを順にまとめます。

テレワークをしている人はまだ限られている

総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」によると、平日にテレワーク（在宅勤務）をした人の割合は次のとおりです。2021年10月の調査時点の数字で、5年ごとの調査のため、これが最新の公表値です。

子育て期にあたる25〜44歳でやや高くなっていますが、それでも1割程度です。住まいの設計が在宅勤務を前提にしていないことが多いのは、この割合からも分かります。専用の部屋が取れない前提で考えるほうが現実的です。

部屋を分けられない場合の区切り方

1つの部屋を使うなら、壁で仕切らなくても区切りは作れます。

• 家具の背を境にする（本棚やカラーボックスを背中合わせに置く。子ども側からは収納として使えます）
• ラグやマットで床を分ける（見た目の境界があるだけで、子どもも認識しやすくなります）
• 視線の向きを変える（作業する側が壁を向く形にすると、目に入る情報が減ります）
• 高さで分ける（大人は机、子どもは床。同じ高さだと意識が向きやすくなります）

完全に見えなくする必要はありません。子どもの様子が把握できる程度に見えていたほうが、かえって中断が減ることもあります。見えないと確認しに行くことになります。

音への対処

在宅勤務で問題になりやすいのは、視界より音のほうです。

• 通話の時間を先に共有する（子どもに「この時間は静かに」と伝えるより、家族の誰かが見る形を作るほうが確実です）
• ヘッドセットを使う（スピーカーだと相手の声も部屋に流れます）
• 布を増やす（カーテン、ラグ、クッション。硬い面が多い部屋ほど音が響きます）
• 通話用の場所を1つ決めておく（部屋の隅、別室、車の中。短時間なら移動する形もあります）

子どもの声が入ること自体は、在宅勤務では起こりうることです。完全に防ごうとするより、重要な通話の時間帯を決めておくほうが実行しやすくなります。

子どもが遊びやすい側の作り方

大人の作業環境だけ整えると、子ども側が窮屈になって声が増えます。

• 手が届く高さに収納する（取り出すたびに頼まれる状態をなくします）
• 片づけの単位を大きくする（細かく分類せず、箱に放り込める形にする）
• 1人で続けられる遊びを用意する（見ていなくても成立するもの）
• 危険なものを作業側に集める（コード類、カッター、熱くなる機器）

コード類は特に注意が必要です。足元に配線が伸びている状態は、子どもが引っかかる危険があります。結束して壁沿いに固定するか、床を這わせない配置にしてください。電源タップも、踏まない場所に移しておいてください。

年齢によっても必要なものが変わります。小さいうちは目の届く範囲にいることが優先ですが、就学後は自分の作業スペースを欲しがることもあります。同じ配置を続けるより、学年が変わる時期に一度見直すほうが合わせやすくなります。

時間で分ける

空間で分けきれない場合は、時間で分ける方法もあります。

• 集中が必要な作業を、子どもが起きる前か寝た後に置く
• 相手のいる作業（会議、電話）の時間帯を固定する
• 途中で区切る前提で組む（長時間まとまって取れない前提にしておくと、中断されたときの負担が減ります）

予定どおりに進まない日が続くと、仕事の進め方自体を見直す必要が出てきます。1日単位ではなく、1週間単位で見るほうが調整しやすくなります。

家族で確認しておくこと

同じ家にいる大人が複数いる場合、役割が曖昧なままだとどちらも中断されます。

• どの時間帯を誰が見るか
• 通話中の合図を決める（ドアに札を下げる、など）
• 急な対応が必要になったときの連絡方法

在宅勤務は、家にいることと手が空いていることが同じではありません。この点を家族で共有しておかないと、どちらの側にも不満が残ります。

まとめ

1. テレワーク実施割合は有業者全体で6.7%（2021年10月時点）。住まいが在宅勤務を前提にしていないことが多い
2. 壁で仕切らなくても、家具・ラグ・視線の向き・高さで区切れる。完全に見えなくする必要はない
3. 問題になりやすいのは視界より音。重要な通話の時間帯を決めておく
4. 子ども側も整える。手が届く収納、1人で続けられる遊び、コード類の処理
5. 家にいることと手が空いていることは別。家族で時間帯と合図を決めておく

情報源:総務省統計局「令和3年社会生活基本調査 生活時間及び生活行動に関する結果」結果の要約（2022年8月31日公表・調査日2021年10月20日）表3